【体験談】転職エージェントの選び方で結果が180度変わった話

転職活動において、エージェント選びは求人選びと同じくらい重要です。筆者はこれを身をもって実感しました。

最初に使った非特化型（総合型）エージェントでは、税理士試験の科目合格の価値を全く理解してもらえず、的外れな求人ばかり紹介されました。その後、会計業界に特化したエージェントに切り替えたところ、紹介される求人の質も、年収の提示額も、キャリアアドバイスの的確さも、すべてが別世界でした。

この記事では、筆者が実際に経験した「エージェント選びの失敗と成功」を赤裸々にお話しします。税理士の転職を考えている方は、筆者と同じ失敗を繰り返さないでください。

非特化型エージェントでの失敗体験

「簿記論の科目合格でしょ？」——この一言で察した

筆者が最初に登録したのは、CMでもよく見かける大手の総合型転職エージェントでした。知名度もあるし、求人数も多いだろうと思って選んだのですが、最初の面談で嫌な予感がしました。

担当のキャリアアドバイザーに「税理士試験の簿記論と財務諸表論に合格しています」と伝えたときの反応が、「簿記論の科目合格でしょ？」という、明らかに軽い扱い。

おそらく「簿記論」という言葉から「日商簿記」を連想したのでしょう。税理士試験の科目合格がどういうものか、どの程度の市場価値があるか、全く理解していない様子でした。

筆者は丁寧に「税理士試験の科目合格は国家試験の一部合格であり、各科目の合格率は10〜20%程度です」と説明しましたが、反応は鈍い。結局、紹介された求人は以下のようなものでした。

• 一般企業の経理事務（年収350万円）
• 会計ソフトの入力スタッフ（年収300万円）
• 小規模な会計事務所の補助スタッフ（年収380万円）

正直、がっかりしました。2科目合格の市場価値を全く反映していない求人ばかり。筆者が当時の職場（年収350万円）を辞めてまで行くような条件ではありません。

「事業会社の経理でいいじゃないですか」と言われた

さらに驚いたのは、担当者から「税理士法人にこだわらなくても、事業会社の経理職でいいんじゃないですか？」と言われたことです。

もちろん事業会社の経理も立派な仕事です。しかし筆者の目標は税務の専門性を高めることであり、その第一歩として税理士法人に入りたかった。この方向性を理解してもらえない時点で、この担当者と組んでも良い結果は出ないと判断しました。

特化型エージェントに切り替えて世界が変わった

面談の第一声から違った

会計業界に特化したエージェントに登録して、最初の面談を受けたとき、第一声が違いました。

「簿記論と財務諸表論の2科目合格ですね。この2科目が揃っていれば、準大手以上の法人でも十分に採用の可能性があります。次はどの科目を予定されていますか？」

この一言で、「この人は業界を分かっている」と確信しました。科目合格の意味を理解しているだけでなく、次のステップまで見据えたアドバイスができる。非特化型とのレベルの差は歴然でした。

紹介される求人の質が全く違う

特化型エージェントから紹介された求人は、非特化型とは比べものになりませんでした。

特に感銘を受けたのは、紹介先の法人の内部事情を詳しく知っていたこと。「この法人は試験前に2週間の有給を取れる制度がある」「この法人はOJT中心だが、マニュアルが整備されている」など、求人票には載っていない情報を提供してくれました。

エージェントを見極めるための3つのチェックポイント

筆者の経験から、税理士が転職エージェントを選ぶ際にチェックすべきポイントを3つ挙げます。

1. 科目合格の価値を正しく理解しているか

最初の面談で「科目合格の市場価値」について質問してみてください。各科目の難易度の違い、何科目合格でどの規模の法人が狙えるか、科目合格段階での年収相場——これらを具体的に答えられるかどうかが、業界理解の目安になります。

2. 紹介先の法人の内部事情を知っているか

「この法人の雰囲気はどうですか？」と聞いてみてください。実際に訪問して現場を見ているエージェントなら、具体的なエピソードを交えて答えてくれます。「働きやすい職場です」のような一般的な回答しか返ってこない場合は要注意です。

3. 税理士のキャリアパスを理解しているか

「5年後、10年後のキャリアについてどう思いますか」と相談してみましょう。税理士法人のキャリアパス（スタッフ→シニア→マネージャー→パートナー）や、事業会社・コンサルへの転身の可能性について具体的なアドバイスがもらえるかどうかが判断基準になります。

事業会社への転職でも過小評価リスクがある

補足しておきたいのは、事業会社への転職時にも税理士資格が過小評価されるリスクがあるということです。

事業会社の人事部門は、税理士試験の科目合格制度や税務の専門性について詳しくないことが多い。「税理士？ああ、経理の資格ですよね」くらいの認識で、税務の専門家としての市場価値を正しく評価してもらえないケースがあります。

こういう場面でも、特化型エージェントであれば「この人の資格にはこれだけの市場価値がある」と企業側に説明してくれます。自分で年収交渉するよりも、業界を理解したエージェントに間に入ってもらう方が、適正な条件を引き出しやすいのです。

エージェントとの付き合い方

複数のエージェントを併用する

一つのエージェントだけに頼る必要はありません。筆者は特化型エージェントを2社、比較のために非特化型を1社、合計3社を併用していました。複数のエージェントを使うことで、求人の幅が広がりますし、各エージェントの質を比較することもできます。

「合わない」と思ったら遠慮なく切り替える

最初のエージェントが合わないと感じたら、遠慮せず切り替えてください。筆者も非特化型エージェントとは早い段階で見切りをつけました。転職活動の時間は有限です。「この人に任せて大丈夫か」を冷静に判断することが大切です。

自分のキャリアの軸を明確にしておく

どんなに優秀なエージェントでも、あなたが「何をしたいか」が曖昧だと適切な求人は紹介できません。「税務の専門性を高めたい」「年収〇〇万以上は欲しい」「試験勉強と両立できる環境がいい」——自分の優先順位を明確にした上でエージェントと面談してください。

まとめ：エージェント選びは転職の成否を左右する

筆者の転職活動は、エージェントを変えたことで結果が180度変わりました。非特化型エージェントに紹介されるままに転職していたら、年収はほとんど上がらず、キャリアの方向性も違っていたはずです。

税理士の転職は、一般的な転職とは評価軸が異なります。科目合格制度、法人の種類と規模、税務の専門分野——こうした業界固有の要素を理解しているエージェントを選ぶことが、転職成功への最短ルートです。

「どのエージェントを使うか」は「どの法人に行くか」と同じくらい重要な選択です。ここだけは妥協しないでください。